働きながら転職活動するか、
退職してから転職活動を
始めるかはほぼ半々です。
「だったら私も辞めてから」
と考えるのは止めてください。
次の仕事が決まってから辞めた方が
絶対良いですからね。
お金の心配はしないに越したことありませんから。
目次
失業期間（＝ブランク）は短い方が良い理由
それにブランクは短ければ短いほど良いです。
例えば、失業期間（＝ブランク）が
半年以上になると長すぎます。
面接で「半年も何をしてたんですか？」
という話しになり、
「転職活動してた」と正直に言っても
『半年も決まらない人なんだ？』と
思われて完全にマイナスの印象になります。
「リフレッシュしてた」なんて
馬鹿げた事は言えません。
辞める時に次の仕事が決まっていない
という事は、ブランクがどれくらいに
なるかは決まっていないわけです。
「すぐ決まるよ」と思っていても
半年を超える可能性も少なくありません。
採用する側は、ブランクが短ければ
短い方が良いと当然考えます。
現場を離れれば離れた期間だけ
必然的に感覚が鈍りますからね。
「辞めてから少しリフレッシュして
転職活動を始めよう」と考えてる方が
一番危険です。
気持ちは分からなくもないですが、
この考えはあり得ません。
百歩譲ってどうしても
リフレッシュしたいなら、
次の仕事が決まってからにしましょう。
働きながらの転職活動は「キツイ」です。
働きながらの転職活動は、はっきり言って
ものすごく忙しくストレスフルです。
ただ、無い時間を工面しながらの
転職活動ですから、場当たり的ではなく
計画的に進めようとします。
ここで自分自身のマネジメント力が問われます。
逆に退職してからだと、一気に
ドカッと時間が空くので
モチベーションを維持するのが意外と大変です。
仕事の無い生活に慣れないうちは
独りでの転職活動自体に強いストレスを
感じてしまう事があります。
更に「月々の給料が無い」という
経済的なプレッシャーが圧し掛かります。
どちらも一長一短なんですが、
私は「働きながら転職活動した方が良い」と
考えています。
ここでは働きながら転職活動する上で
守ラなきゃいけない4つのポイントを紹介します。
何社受ければ内定がもらえるのか
転職活動を始める上で、何社受ければ
内定がもらえるのかは気になるところです。
少し古いデータですが、2014年の8月の調査で
「転職を実現した人が何社に応募したか」という
情報がありました。
平均で18.27社でした。
あくまで平均ですから、18社よりすごく多い人も
いるでしょうし、2、3社や1社で内定が出た人も
含まれていると思います。
「え～？18社も応募するの！？」
「18社で内定貰えるんだ」
なんて平均値に踊らされるのは論外ですが、
目安として知っておきましょう。
ちなみに、41歳以上は23.65社で
若年層よりも応募数が多かったです。
仕事しながら転職活動する4つの基本
仕事しながらの転職活動は大変ですが、
収入が途切れませんから条件の良い求人を
待つこともできますし、
内定が出なくても焦りは少ないです。
辞めてから転職活動を始めて、
なかなか転職先が決まらないと、
ブランクが長くなりますし、
金銭的にも焦って
妥協してしまう事もあります。
そうならないように、
働きながら転職活動を始めましょう。
1.会社で転職活動をしない
会社では一切転職活動をしてはいけません。
会社のパソコンを使って
応募書類などをプリントアウトするのもダメだし、
求人情報をチェックするのもダメです。
「誰も見てないから良いだろう」は違います。
職務以外での利用は目的外での使用になります。
「昼休みにちょっとネットで買い物する」のと
転職活動は明らかに違いますからね。
『会社で転職活動はしない』
これだけは絶対に守りましょう。
働きながら転職する人の履歴書の書き方
履歴書にもまだ在職中という旨を
記載しなきゃいけません。
職歴欄の最後の行は、
今勤めている会社になりますから、
その末尾に「在職中」
と書いておきましょう。
●月●日 株式会社■■入社 在職中
という感じです。
「在職中」ではなく、
「現在に至る」でも大丈夫です。
他に、備考や本人希望を記入する欄に、
連絡方法・時間帯、退職予定日なども
書いておきましょう。
勤務時間は電話に出られないことや、
いつなら電話に出られるのかを書いて
おかないと、先方も連絡のしようがありません。
2.仲の良い同期・良くしてくれた上司に相談しない
転職活動を始める前、「転職しようかな」
「転職したいな」と思った時点で、
人は誰かに相談したくなります。
そんな時に近くにいる人と言えば、
やはり同じ職場の同僚・上司です。
彼らは家族や仕事以外の友人以上に、
リアルな仕事の中身を分かってくれています。
仲のいい同期や気の合う上司がいると、
ついポロッと相談してしまいそうになりますが、
ここはグッと我慢しましょう。
いくら仲がいい・気が合うとはいえ、
根本的には同じ会社という括りの中での
付き合いです。
特に上司の場合「会社を辞めるかもしれない」と
聞いて、これまで通りの友好的な感情を
持ち続けられる人は多くないです。
まだ迷ってる様な状態で相談したのに、
それが理由で部署を変えられる可能性だってあります。
相談した時点で「辞めるかもしれない人」に
なってしまうワケですからね。
同期でも誰かに話した時点で、
どんどん話しは広がっていきます。
相談したい気持ちは分かりますが、
相談した後の事を考えてグッと我慢しましょう。
3.ボーナスの支給日・査定期間の要件をチェックする
退職の意志を伝える日を間違えると、
当てにしていたボーナスが減額されることがあります。
支給規定があれば、ボーナスの査定期間が
いつからいつまでなのかを確認しましょう。
査定期間後なら原則としてボーナスが
減額されることは無いはずですが、
企業の習慣で退職の意志を伝えると
支給額が減らされることもあります。
ですから、ボーナスの支給後に
退職の意志を伝えるのがベストです。
退職届を出してから実際に退職するまでは
最低2週間と定められていますが、
ボーナス支給直後に「2週間で辞めます」では
心象が悪すぎます。充分な引継ぎ期間を設けて、
余裕あるスケジュールを組みましょう。
就業規則などをチェックする
就業規則も必ずチェックしておきましょう。
普通に働いていると、就業規則に
目を通す機会はなかなかありません。
でも、一般的に賞与に関する規定も
就業規則に書かれています。
そこに「支給日に在籍しない労働者には、
賞与を支給しない」と書かれていれば、
当然、支給日前に辞めると貰えません。
ボーナス以外に、退職金に関する規定も
書かれているかもしれません。
「一般的に」「かもしれません」と書いたのは、
企業の規模にもよりますが、退職金も賞与も
就業規則に絶対に書かなきゃいけない項目では
ないからです。
就業規則自体は、常時10人以上の労働者を
使用する使用者に作成義務が課せられていますが、
退職金・賞与に関する規定は相対的必要記載事項です。
分かり易く言うと「制度を設けた場合に
記載しなければいけない」という意味です。
小さい会社の場合、書かれていない事もあります。
その場合、「社長の気分次第なのか」というと
そうではありません。
労使慣行といって、使用者と労働者の間で
長期間繰り返し続けられてきた取扱いのことで、
それが事実上の制度になっていると認められます。
ただ、現実問題として賞与の査定・支給日前後に
退職したり、退職すると言い出した時に、ボーナスが
減らされて「おかしいじゃないか！？」と強く
言えるかというと、言えない人が多いと思います。
ですから、ボーナス支給日以降に
退職願を出すようなスケジュールを
組むことが大切です。
4.内定が出たら退職の意志を直属の上司に伝える
転職に関する事を会社の誰かに
話すとすれば、まずは直属の上司です。
しかも「転職するかもしれない」という
相談ではなく、「退職する意思を固めた」
通告という強い意志表示をもって
伝えられる時点で、初めて話します。
この段階で、転職先の
会社の内定が出ているのがベストです。
一言目を話す時点で、「転職しない」
「職場に残る」という選択肢はないと考えましょう。
退職の意志は、直属の上司に自分の口で
伝えるのが筋で、同僚や人事から伝わるのは
上司の心象がよくありません。
退職の意志を伝えてから、退職する
その日までの期間の仕事や手続きが
スムーズに進むか否かは、この上司に掛かっています。
慰留されることもあるでしょうし、
上司によっては脅し・恫喝する人もいるでしょう。
ここで退職する意思を固めていないと、
気持ちが揺らぎ今までの転職活動に支障をきたします。
転職する上で必ず通らなきゃいけない
関門ですから、筋を通して粛々と業務・
手続きを進めましょう。
働きながらの転職活動【まとめ】
冒頭にも書きましたが、働きながら
転職活動するのは、非常にキツイです。
平日に時間が取れませんし、
面接に行くときに会社を半休したり
休む理由で少なからず嘘を
言うことになります。
急募の求人だと不利になりますし、
雇用保険を使うこともできません。
ただ、↑こういうデメリットを
補って余りあるメリットとして、
収入が途絶えないし、条件のいい求人が
出るのを待つことができるし、焦って
妥協する必要もありません。
収入が途絶えるのは、体験してみないと
分かりませんが、すごいストレスです。
というわけで、働きながら転職活動して
希望の転職を実現させられることを願っています。